ホンダ、ヤマハ、KTM、ピアッジオグループとの間で、二輪車および小型電気自動車用交換可能バッテリーの共同事業団体の設立に向けた予備的合意書を締結

2021年3月1日 ポンテデーラ - ピアッジオグループは、 KTM AG、 本田技研工業株式会社、 ヤマハ発動機株式会社との間で、 二輪車および小型電気自動車用の交換可能バッテリーの共同事業団体の設立に向けた予備的合意書を締結したことを発表いたしました。

パリ気候変動協定と電動モビリティへの移行 という状況の中で、 共同事業団体の設立メンバーは、 標準化した交換可能なバッテリーシステムを採用することで、 小型電気自動車の普及を促進し、 輸送分野で利用するバッテリーの更なる持続可能なライフサイクルマネジメントに貢献できるという共通認識を持っています。

また、 航続距離の延長、 充電時間の短縮、 車両コストやインフラコストを軽減することで、 メーカーは顧客が抱える電動モビリティの未来に対する主な懸念事項に応えるために尽力しています。

つまり、 共同事業団体の目的は、 モペット、 二輪車、 三輪車、 四輪車などの Lカテゴリーに属する車両用に、 交換可能なバッテリーシステムの標準となる技術仕様を策定すること にあります。 利害関係のあるステークホルダーや国内、 欧州および国際的な標準化団体と密接に協力し、 共同事業団体の設立メンバーは国際的な技術規格の策定に関与いたします。

共同事業団体は2021年5月より活動を開始する予定です。 4社の設立メンバーは、 共同事業団体の専門性を高めるため、 全ての利害関係のあるステークホルダーに協力を呼びかけています。

ピアッジオグループの 戦略＆製品責任者であるミケーレ・コラーニーニョは、 「予備的合意書を締結したことで、 加盟メンバーは、 顧客の主な懸念事項や車両の電動化に関する政治的な優先事項に対して、 積極的な姿勢を示しています。 交換可能なバッテリーシステムの国際規格によって、 技術を効率化し、 さらに消費者が自由に利用できるようになります。 メーカーと機関間の協力関係を強化することで、 業界はモビリティの未来に対する主な課題に更に迅速に対応できるようになるでしょう。 」とコメントしています。